就職活動や転職活動を進めるなかで、「フレックスタイム制あり」という求人表記を目にしたことがある方は多いのではないでしょうか。

働き方の多様化が進む現在、フレックスタイム制を導入する企業は年々増えています。

一方で、具体的な仕組みがよく分からないまま制度をイメージしている方も少なくないでしょう。

そこで本コラムでは、フレックスタイム制の基本的な仕組みや特徴、仕事を探す上で知っておきたい注意点について解説します。

フレックスタイム制の基本的な仕組み

フレックスタイム制とは、一定期間内で労働時間の総枠を定め、その範囲内で日ごとの始業・終業時刻を労働者が調整できる制度です。

労働基準法に基づいて運用される制度で、1日の労働時間を固定しない点が大きな特徴です。

コアタイムとフレキシブルタイム

多くの企業では、必ず勤務しなければならない時間帯である「コアタイム」と、出退勤時間を自由に設定できる「フレキシブルタイム」が設けられています。

ただし、コアタイムの有無や時間帯は企業ごとに異なり、完全フレックスとしてコアタイムを設けていないケースもあります。

清算期間

フレックスタイム制では、「清算期間」と呼ばれる1か月以内の一定期間で、定められた総労働時間を満たす必要があります。

日によって労働時間に差が出ても、清算期間全体で帳尻が合えば問題ありません。

フレックスタイム制のメリット

フレックスタイム制は、労働者にとってさまざまなメリットがあります。

主なメリットを3つ、以降でご紹介します。

生活リズムに合わせた勤務がしやすい

朝の通勤ラッシュを避けて出勤したり、家庭の事情に合わせて早く退勤したりと、日々の生活に合わせた働き方がしやすくなります。

育児や介護と仕事を両立したい人にも利用しやすい制度といえます。

生産性の向上が期待できる

集中しやすい時間帯に働けることで、作業効率が上がると感じる人も少なくありません。

決められた時間に縛られず、自分のパフォーマンスを発揮しやすい点は大きなメリットです。

通勤ラッシュを避けやすい

始業・終業時刻を自分で調整できるため、混雑する時間帯を避けて通勤しやすくなります。

毎日の移動によるストレスを軽減でき、体力的な負担も抑えやすくなります。

フレックスタイム制のデメリット・注意点

一方で、フレックスタイム制には注意すべき点もあります。フレックスタイム制での勤務をお考えの方は把握しておきましょう。

労働時間の自己管理が求められる

日ごとの勤務時間が固定されないため、自分でしっかりと労働時間を管理する必要があります。

清算期間内で所定労働時間を下回ると、給与に影響が出る場合もあります。

社内のやり取りが複雑になりやすい

出勤・退勤時間が社員ごとに異なることで、会議の設定や連絡のタイミングが合いにくくなることがあります。

部署内での情報共有の工夫が必要になります。

業務内容によっては適用できない

顧客対応や窓口業務など、決まった時間に対応が必要な職種では、フレックスタイム制が導入されていない場合もあります。

すべての職種で使える制度ではない点には注意が必要です。

就職・転職時に確認しておきたいポイント

最後に、就活・転職活動時に確認しておきたいポイントを3つお伝えしていきます。

フレックスの適用範囲

会社全体が対象なのか、特定の部署のみなのかを確認しましょう。また、試用期間中は対象外となるケースもあります。

コアタイムの有無と時間帯

「フレックスタイム制」と書かれていても、実際にはコアタイムが長く設定されている場合もあります。

自由度の実態を事前に確認することが重要です。

清算期間と残業の扱い

清算期間の長さや、時間外労働の計算方法についても確認しておくと安心です。残業代の支給ルールは企業によって異なります。

まとめ

フレックスタイム制は、一定のルールのもとで出退勤時間を調整できる制度で、生活と仕事のバランスを取りやすくする仕組みのひとつです。

集中力を活かしやすい、通勤時間を調整しやすいなどのメリットがある一方で、自己管理が求められる点や、すべての職種で導入されていない点には注意が必要です。

就職・転職活動では、「フレックスタイム制あり」という言葉だけで判断せず、コアタイムの有無や適用条件など、実際の運用内容までしっかり確認することが大切です。

制度の特徴を正しく理解したうえで、自分に合った働き方ができる職場を選びましょう。