年収を聞かれたら答えるべきは手取り？総支給額？計算方法についても解説

転職活動における面接の際などに、「年収はいくらですか？」と尋ねられた経験はありませんか？

そのような場面で、「手取り額を伝えるべきなのか、税金が引かれる前の金額を伝えるべきなのか」と悩まれる方は意外と多いものです。

そこで今回は、求職者の皆さまに向けて、「年収」とは何か、どの金額を答えるべきか、そしてその計算方法について解説します。

転職市場での自身の評価や、将来のライフプランを考えるうえでも役立つ知識ですので、ぜひ最後までご覧ください。

年収とは「税引き前の総支給額」

一般的に「年収」とは、1年間に企業から支給されるすべての給与や賞与（ボーナス）などの合計金額を指します。

つまり、税金や社会保険料が引かれる前の金額＝「総支給額」となります。

この総支給額に含まれるのは、以下のような項目です。

・基本給
・各種手当（通勤手当・住宅手当・役職手当など）
・残業手当
・賞与（ボーナス）

これらを合算した年間の総額が、「年収」として扱われます。

たとえば、月給25万円＋年間賞与80万円の場合はこちら↓
25万円 × 1年（12ヶ月） + 80万円 = 380万円

この「380万円」が年収にあたります。

年収と混同されやすいのが、「手取り額」です。これは、毎月実際に銀行口座に振り込まれる金額を指します。

手取り額は、以下のような控除が差し引かれた後の金額です。

・所得税
・住民税
・健康保険料
・厚生年金保険料
・雇用保険料　など

このため、手取り額は年収（総支給額）よりも2〜3割ほど少なくなるのが一般的です。

たとえば年収が400万円であっても、実際の手取り額は約300万円前後となるケースが多く見られます（扶養状況や居住地によっても異なります）。

面接の際やエージェントとの面談、または金融機関で年収を申告する場面では、基本的に「総支給額（税引き前の年収）」を答えるのが一般的かつ適切です。

・企業側が提示する年収も「総支給額」が前提であるため、比較がしやすい
・税引き後の手取り額は、控除の内容によって個人差が大きいため、判断基準として不向き
・金融機関や住宅ローン審査でも、判断材料となるのは「総支給額」

このような理由から、正式な場面では必ず「年収＝総支給額」で回答するようにしましょう。

＜回答例＞
「現在の年収は約450万円（税引き前の総支給額）です。実際の手取りは年間でおおよそ350万円ほどになります。」

このように、総支給額を基本とし、必要に応じて手取り額も補足することで、誤解を防ぎつつ丁寧な印象を与えることができます。

転職活動では、自分の年収を正確に把握しておくことが非常に重要です。

正しい金額を理解していなければ、企業との年収交渉にも支障が出かねません。

最も確実なのは、給与明細や源泉徴収票をもとに、1年間の総支給額を合算する方法です。

この方法であれば、正確な年収を算出できます。

＜例＞
■月給（総支給額）：25万円
■ボーナス：40万円 × 年2回 = 80万円
→ 年収 = 25万円 × 12ヶ月 + 80万円 = 380万円

手取りしかわからない場合でも、おおよその年収を以下の計算式で概算可能です。

年収 ≒ 手取り ÷ 0.75（〜0.8）

たとえば、年間の手取りが300万円であれば、以下のようになります。

年収 ≒ 300万円 ÷ 0.75 ≒ 400万円

あくまで概算となりますが、転職準備の初期段階ではこの程度の把握でも役立ちます。

今回は、年収を聞かれた際に答えるべき金額や計算方法について解説しました。

転職活動では、自身の市場価値を考えるために年収を軸としたり、条件面での交渉を行ったりする場面もあります。

だからこそ、自身の年収を本記事でご紹介した方法で明確にした上で、転職活動を進めていくことをおすすめします。